2009年10月に東芝が投入して話題になった燃料電池は、未来の動力源としても期待されている。いまでは、モバイル分野での研究が進められているほか、自動車にも利用されている。徐々にではあるが、需要は高まってきているのだ。

特許を活用した経営分析・特許分析を行っているパテント・リザルトは、米国での燃料電池分野について、参入企業の競争力に関する調査を実施した。すると、日本企業の強さが見えてきた。

1980年から2011年5月末までに米国特許商標庁で公開された燃料電池関連の特許を対象に、個別特許の注目度を得点化する「パテントスコア」による評価を実施し、特許の質と量から総合的に見た「特許総合力ランキング」を集計した結果、上位5社中で3社が日本企業だったのだ。1位はGENERAL MOTORS、2位は本田技研工業、3位はアメリカ合衆国エネルギー省、4位はトヨタ自動車、5位はパナソニックとなった。

本田技研工業は2000年から特許の申請を本格化した。注目度の高い特許には、「水素漏れに対する安全管理に優れた燃料電池」や、「簡単に組み付けできる燃料電池」などに関する技術がある。
トヨタは出願件数が最も多い。特に2000年代後半の伸びが著しく、2007年には年間192件もの出願している。
パナソニックは、エレクトロニクス系の企業のトップだ。「燃料電池用電解質膜」に関する技術や、「座席シート下の空間を有効利用した燃料電池」に関する技術などが注目されている。

このほかでも、上位30社以内に東芝、日産自動車、日立製作所、キヤノン、旭硝子などの日本企業がランクインした。

自動車分野でもハイブリッドから電気自動車への流れが進んできた。電気自動車では、何で電気を発生させるかも重要になってくる。その一つが燃料電池なのだ。
電子機器についても、燃料電池はモバイル機器での開発が始まっているが、今後さらに大型のものへの転用も進みそうだ。燃料電池は、環境にやさしい動力源として期待されているのだ。