皆さんは頸肩腕症候群（けいけんわんしょうこうぐん）という言葉をご存知だろうか？
恐らく聞き慣れない言葉だと思います。

実際、これに似た症状で 悩まされ続けていた小生も最近知ったのですから。

先日、肋間神経痛で接骨院に通っている知人が、そこの先生に小生の症状を話したところ「それは、けいけいわんしょうこうぐんの可能性がありますね。酷くなると、吐き気をもよおしたり、大変なことになるので、早く整形外科か接骨院の受診を勧めて下さい。」とのことで、知人が大急ぎで連絡をくれたわけです。

（後から分かったのですが、「ケイケイワン」じゃなくて「ケイケンワン」が正解）

そこで、早速「けいけいわんしょうこうぐん」 を携帯の検索サイトで調べてみました。

すると、まさに「けいけいわんしょうこうぐん」で7万件もヒット！
頸肩腕症候群が浮き上がってきたわけです。

まず、Wikipediaを見てみると・・

頸肩腕症候群（けいけんわんしょうこうぐん、英: cervico-omo-brachialsyndrome）は、首筋から肩・腕にかけての異常を主訴とする整形外科的症候群の一つである。肩腕症候群（けんわんしょうこうぐん）、頸腕症候群（けいわんしょうこうぐん）などともいう。
●さて、その症状は？

首筋（僧帽筋や胸鎖乳突筋）、肩、上背部、腕にかけてのこりや痛み、しびれなどで、感覚障害や運動障害を伴うこともある。目の痛みや疲れ、風邪や 花粉症などによる鼻の異常、むし歯や歯周病などが、引き金になったり症状を増長させたりすることもある。

小生の症状に酷似！
ここで、すかさず得意の「G-Search新聞・雑誌記事横断検索」にアクセス。
キーワード「頸肩腕症候群」で検索を開始しま した。結果は「95件ヒット！」
その中身を見てみると・・・
●以外に昔から存在していた

最も古い新聞記事としては、1988.06.15　化学工業日報の1面に関連記事の掲載を発見。
他にも、看護師、保育士などの比較的過重労働を職 業としている人からの訴訟記事などが昔から取り上げられていることがわかりました。
●現在では

眼精疲労やドライアイに並ぶ”パソコン病”と称されているようです。

「首と肩に特に強い痛みが出て、腕から全身にかけてこりや痛みが生じる。腕や 手先にしびれがあり、疲れやすく、倦怠感（けんたいかん）も伴う」

という症状は、パソコンを使って仕事を続けてきた人なら思い当たる方もいらっしゃるのでは？
●小生その後

結局、某医大病院の整形外科を受診してみました。
頸のレントゲンを6枚撮りました。

今までにいくつもの病院や接骨院、はたまた高額自費治療の民間療法などを試しましたが、腑に落ちる説明がありませんでしたし、改善に向かったためしがありませんでした。

今回は、「なるほど」というレベルにま では行きました。頸や肩のこりや痛みは、老化による頸や肩周辺の組織の硬直化が原因とのことでした。

現在のところ頸肩腕症候群一歩手前の症状で、このまま放置しておくとどんどん悪化しますよと脅されました。
●予防と治療

医療的には具体的な治療法は無いようです。

対処療法としては、痛み止めや湿布を使ったりしますが根本的に治癒させるものではないとの事。やはり、規則正しい生活と適度な運動をやるしか無さそうです。

1日の中で、定期的に運動を行い体の血行を良くしたり、目を休めたりすること、そうすること で老化の進行を遅らせ、疲労を溜めにくい状態に保つことができるそうです。

「なーんだ当たり前の事じゃない」と聞こえてきそうですが、当たり前の ことが当たり前にできれば苦労も悩みも無いんですがね。

投稿者: 東京経済株式会社 日時: 09:00 | パーマリンク

家庭用大型テレビに引き続き、ASUS「G73SW」や東芝「dynabook Qosmio T851/D8CR」など3D対応PCが続々登場してきている。これからはすべてのディスプレイが3Dになってしまいそうなほどだ。
すでに3Dに対応したテレビやPCを購入した人も増えてきているが、果たして満足しているのだろうか。

ジーエフケー・カスタムリサーチ・ジャパン（JfK）が行った「3Dテレビ所有者・非所有者実態調査」で、3Dへの不満点が明らかになった。問題は3Dコンテンツと3Dメガネ、視聴姿勢の制約だ。

調査結果からは、4人に3人（75.5％）が、購入した3Dテレビに何らかの「不満がある」という。
3Dテレビの購入者は主に、3D映画やスポーツといった3D映像のDVD（80.5％）、3D対応ゲーム（42.3％）、3D専門チャンネル（40.3％）などを楽しんでいるとのこと。しかし、3Dの視聴頻度は53.7％が「週1回以下」と、思っていたよりも視聴頻度が「少ない」と思っている人が53.4％と高い。

使用頻度が少ない理由は、「3D対応のテレビ番組が少ないので」（69.2％）、「3D対応の映画・映像のソフトが少ないので」（59.1％）が飛びぬけて高い。さらに、「3Dメガネが重く、かけていてわずらわしいので」（22.6％）、「3D映像に目が疲れたり、酔ったりするので」（20.8％）と、一つ一つは少ないが、3Dメガネへの問題も目立つ。

さらに、3Dメガネを調べると、「追加で購入できる3D メガネの価格」（52.0％）、「付属の3D メガネの本数」（46.3％）、「3Dメガネが重くない・かけていてわずらわしくない」（44.0％）、「3Dメガネのデザイン性」（36.9％）についての不満が高い。ファミリーユースだと、現在販売されている3Dテレビに付属している3Dメガネの本数が問題なのだ。

視聴スタイルについては、「メーカーの推奨通りの距離で、正面から見ている」（84.9％） が主流だが、「寝転ぶなど、好きな姿勢で見たい」（70.1％）というニーズが高い。3D映像は正面からでないと見づらいという不自由さが、特に気になるようだ。

今後3Dテレビがさらに普及していくためには、3D対応コンテンツの充実、買いやすい価格の3Dメガネ、自由な視聴スタイルで3Dが楽しめるようになることが重要だ。

投稿者: 東京経済株式会社 日時: 09:00 | パーマリンク

東日本大震災で福島第一原子力発電所が危機的状況に陥っている。懸命に復旧作業を進めているが、いまだに予断を許さない状況だ。これにより、東京電力管内をはじめ、日本全体で電力不足となってきた。そう、節電が人々のライフスタイルに影響を及ぼすようになっているのだ。

日本生命保険相互会社は、節電に関するアンケート調査を行った。すると、節電を「日々意識している」「ある程度意識している」と回答した人が90％を超え、日本全体で節電意識が高まっていることが分かった。

東日本、西日本で分けてみても、東日本が92.9％、西日本が88.1％と大きな差はなかった。実践している節電方法は、「こまめに照明を消す」が86.0％で1位、続いて、「コンセントを抜くなど待機電力を削減する」（47.5％）が2位、「冷暖房を使用しない、または、設定温度を控えめにする」（45.7％）が3位となった。比較的に実践しやすい節電方法を実践しているようだ。

どのような節電方法で夏を乗り切ろうと考えているのだろうか。

調査結果によると、2位の「冷暖房を使用しない、または、設定温度を控えめにする」（23.2％）、3位の「こまめに照明を消す」（22.5％）を抑え、「LED電球などの省エネ家電に買い替える」がトップとなった。日ごろから節電を意識しなくても、家電を買い替えるだけで勝手に節電してくれる。このため、ほかの節電方法を実践することでさらなる節電ができるようになりそうだ。

地域や社会では「サマータイムの導入」（18.4％）、「冷房の設定温度を控えめにする」（11.6％）、「エレベーター・エスカレーターの停止」（10.5％）が上位を占めた。それ以外に5位に「ソーラーパネルの設置」（4.1％）がランクインし、エコ発電に注目が集まり始めていることが分かったのだ。

いくら節電といっても、個人でできることは限られる。しかし、今年の夏も去年ほどではないにしろ、暑くなりそうだ。節電のためにエアコンの温度は下げられない。電気を使わずに涼しくなる方法が必須となっているのだ。

涼しくする方法としては、1位が「窓を開けて風通しを良くする」（6.5％）となった。2位は「植物で緑のカーテンを作る」（4.2％）、3位は「簾やよしずを使用する」（4.0％）、4位が「打ち水をまく」（3.9％）、5位が「冷感グッズを使用する」（3.8％）と差は少ない。このように、古くからの避暑方法である簾、打ち水が入っているのが面白い。

今年の夏は、先人の知恵を生かして、涼しく過ごしてみてはいかがだろうか。

投稿者: 東京経済株式会社 日時: 09:00 | パーマリンク

個人から企業、大学、公官庁まで、インターネット上にはさまざまなサイトがある。情報を提供したり、商品を販売したり、ジャンルも幅広い。その中でも、東日本大震災では、地震情報を発信しているニュースサイトやポータルサイトのほか、東京電力、東京メトロ、JR東日本や、東京都などの自治体サイトへアクセスが集中した。ただし、自治体のサイトは災害時に有効な緊急情報を発信しているにも関わらず、ほしい情報がなかなか見つからないことも多いのだ。

トライベック・ストラテジーは2011年1月から2月末にかけて、「Webユーザビリティランキング2011＜自治体サイト編＞」を実施し、全47サイトのユーザビリティを評価した。評価方法は、トライベック・ストラテジーのユーザビリティ診断プログラムを用いて、「アクセス性」、「サイト全体の明快性」、「ナビゲーションの使いやすさ」、「コンテンツの適切性」、「ヘルプ・安全性」の5評価軸、全96項目について行った。

1位となったのは千葉県だ。2010年7月29日から順次リニューアルを実施し、レイアウトやデザインが全ページで統一されているうえ、利用者がサイト内を回遊しやすいようにナビゲーションを設置しているのだ。

2位の栃木県も2011年2月1日にリニューアルした。デザインを変え、情報構造を再整理したことで、高いユーザビリティを達成しているのだ。

しかし、自治体サイト全体では、ユーザビリティが必ずしも高いとは言えない。特に「サイト全体の明快性」「ナビゲーションの使いやすさ」の点で課題が多かった。

「サイト全体の明快性」では、トップページに課題が多かった。トップページの情報が整理されていないため、目的の情報がどこにあるか分からない、見づらいという利便性を低下する要因があったとのことだ。

「ナビゲーションの使いやすさ」では、同じ自治体のサイト内でも管理する部署が違うためか、デザインやレイアウトが異なるページがあり、情報の漏れやダブりがあったとのことだ。このように整合性が取れていないため、利用者が情報を見つけづらくなっているのだ。

自治体サイトのユーザビリティは決して高いとは言えない。公共性の高い情報を発信し、住民とのコミュニケーションを担う必要があるからこそ、利用者の目線で使いやすいサイトとなることが重要なのだ。

投稿者: 東京経済株式会社 日時: 09:00 | パーマリンク

東日本大震災の影響で節電への意識が高かまっている。デジタル家電では薄型テレビが人気だが、それ以外の動向はどうだろう。

ドゥ・ハウスは、この夏に購入を検討している家電について調査を実施した。すると、東日本大震災の影響で、消費マインドの低下、節電意識の高まりから、家電購入への意識が大きく変わっていることが分かった。

購入を検討している家電のトップは、2010年夏、2011年夏とも液晶テレビだった。しかし検討している人の割合は、2010年の41.2％から2011年は22.4％に激減している。検討理由は地デジ対策のことで、2010年はメインのテレビだったのが、2011年はサブテレビの買い替えが目立つ。さらに、値段が下がったことが検討要因となっているようだ。

注目の2位には扇風機が入った。2010年にはランク外だったところ、2011年は19.1％と急増したのだ。節電の意識が高く、エアコンの使用を控えるためとの声も多い。また、羽のないものというデザイン重視の声も見られる。3位はエアコンで、節電のため消費電力の少ないものに買い替えるという声が多く上がっている。

2011年は2010年に比べてほとんどのアイテムで購入検討者の割合が低下している。完全デジタル化を控え、家電エコポイントも終了し、液晶テレビなどの地デジ需要は落ち着いてきたようだ。その一方で、扇風機やエアコン、冷蔵庫といった節電を意識した製品の買い替えや買い増し需要が増えていることが特徴となってきた。

関東、東北だけではなく、西日本も電力供給で不安要素が出てきている。今年の夏は、全国的な電力不足で、節電が大きなキーワードとなってきているのだ

投稿者: 東京経済株式会社 日時: 09:00 | パーマリンク

夏商戦に向けてNTTドコモやKDDIが大量のスマートフォンを投入してきた。これからの快進撃に期待したいところだが、そのまえに驚愕の事実が襲い掛かった。

JEITAの調査によると、なんと2011年4月は、国内における携帯電話とPHSの出荷台数が149.5万台と前年同月比62.2％で2カ月ぶりのマイナスとなった。春商戦向け出荷が振るわなかったのだ。

この中でも特に深刻なのが携帯電話だ。4月は134.7万台と前年同期比57.8％しかなく、4カ月連続でマイナスを記録している。

2011年の前年同期比を見ると、1月は89.6％、2月は62.2％となったところ、3月は99.1％と持ち直した。しかし、4月は一転して、大幅に落ち込んだのだ。最近2年を見ても、60％を切ったことはなかった。

夏商戦に向けて各通信事業者が、スマートフォンのラインアップを大幅に増やしたが、その効果が現れ始めれば、夏には改善する可能性もある。

一方、PHSは料金施策が浸透するにしたがって、大幅に伸びを見せ始めた。4月は14.7万台で前年同期比201.0％を記録した。9カ月連続のプラスとなったのだ。

すでにフィーチャーフォンで行き詰まりを見せている携帯電話市場だが、スマートフォンの強化がどれだけ功を奏するのか。各通信事業者の今後の戦略に注目が集まっている。

投稿者: 東京経済株式会社 日時: 09:00 | パーマリンク

「電子書籍の最新動向をチェック！EPUBへの注目が高まっている理由」でお伝えしたように、紙のように見やすく、一度に多くの書籍を持ち歩けることから、電子書籍端末への注目が集まっている。そうした電子書籍市場に向けて、リコーが画期的な技術を開発した。

リコーは、独自の表示方式により、現在商品化、もしくは発表されているカラー電子ペーパーの技術と比較して、明るさ※で約2.5倍、色再現範囲で約4倍となるカラー静止画像の表示を実現したことを明らかにした。
※白反射率

■カラー電子ペーパーが抱える課題
既存ディスプレイのように内部に光源をもたず、文字や画像を書き換えるとき以外は電力を使用しない電子ペーパーは、環境にも目にも優しいデバイスとして、電子書籍用リーダー用のモノクロ機種が、現在世界で年間660万台が販売され、2011年には1100万台を超えると予測されている。

かねてからカラー化が望まれているが、現在提案されているカラー電子ペーパーの方式は、原理的にも明るさや色再現性の課題が解決されていない。

このため、カラー電子ペーパーの市場は今後の技術開発によって、用途も拡大し、これから大きく成長すると期待されている。

■低コストで明るい表示を実現
リコーは2009年3月、これまでの常識とは異なり、色の３原色（シアン・マゼンタ・イエロー）を発色し、かつメモリ特性を改善した世界初の新規有機エレクトロクロミック材料の開発と、２つの基板間に３つの発色層を形成したシンプルな積層素子構造を提案し、独自表示方式の開発に成功した。これにより、低消費電力、低コストで明るい表示を実現するカラー電子ペーパーの実現可能性を実証している。

この結果に基づき、リコーはこれまでの要素技術の開発段階から高精細な電子ペーパーの試作などの実用化に向けた開発を行い、今回、明るく、色再現性の高いカラー画像を表示させることに成功した。

リコーは今後、実用化に向けた開発を加速させ、信頼性／繰り返し耐久性（数万回の書き換えを保証）の向上と、画面サイズの拡大を図っていくとしている。

最終的には細かい文字も表示できるドキュメントの表示装置を想定しているが、実用化開発と並行して、さまざまなアプリケーションへの展開を検討していくとしている。

リコーの技術によって、電子書籍端末はカラーが当たり前の時代へ突入しそうだ。

投稿者: 東京経済株式会社 日時: 09:00 | パーマリンク

東日本大震災では、東京電力管内などで電力不足を生み、3月には計画停電が実施された。この夏は、東京電力が計画停電を原則不実施としているが、電力不足が完全に解消されたわけではない。
パナソニック電工では、この電力不足に対して、東北エリア （岩手・宮城・福島・茨城）、関東エリア （1都3県）、その他エリア（関西2府4県）の20代から50代の男女計600人に電気への関心と節電意識についてアンケート調査を実施した。

70.8％が電力供給不足の問題が長期化することに、57.2％が計画停電によって生活が不便になることに不安を感じてい。計画停電への不安は、東北エリアが53.3％、関東エリアが70.5％、その他エリアが51.0％と関東で特に高い。震災直後に実施された計画停電の影響もあるのかもしれない。

もちろん電気の重要性は理解している。電気は暮らしになくてはならないエネルギーと認識している人が81.8％ととても高く、家庭でもできるだけ節電に協力したいと88.0％が思っている。その一方で、52.5％が節電は大事だが、過度に節電を強いられるのはストレスに感じているのだ。

節電の実施に対しては、76.2％が家庭内のエネルギーを工夫して使うことが重要、71.6％がエネルギーの使い方も選択肢がいろいろあるのが重要とし、65.2％は家電製品も使い方を工夫すれば暮らしの中で我慢を強いられることがなく節電できると思っている。73.0％が、夏の電力供給不足を乗り切るためには、むやみに使わないのではなく工夫することが大切だと考えているのだ。

このほか、太陽光や空気の熱など自然の力をエネルギーに変えて暮らしに生かす（76.0％）、太陽光発電を含めて家全体のエネルギーをうまく工夫して使っていく（70.2％）が大切と、自然エネルギーへの期待の高さも見えてきた。

長期化が懸念される電力不足だが、節電を強いられるのではなく、電力消費量の少ない家電製品を活用するなど、無理なく続けられる節電対策を工夫することが大切なのだ。

投稿者: 東京経済株式会社 日時: 09:00 | パーマリンク

ドコモは2011年6月10日から8月31日までの期間、2011年夏のキャンペーンとして、「KUWATA×DOCOMO walk with you 2011 SUMMER」を実施することを明らかにした。

今回のキャンペーンでは、アーティストの桑田佳祐氏をイメージキャラクターに起用する。同氏は2011年夏を通じて展開するテレビコマーシャル「walk with you 2011 SUMMER」シリーズにも出演する。

またドコモショップでは、キャンペーン期間中に「KUWATA×DOCOMO コラボTシャツ」をはじめとした「ともに、あしたへ。MADE IN 東北」グッズが合計10万名に当たる抽選を実施する。

ドコモは、
「桑田佳祐さんは、ドコモがスタートした際にキャンペーンキャラクターとして起用して以来2度目となり、ドコモにとってはまさに原点ともいえる存在です。

日本は今、リスタートするとき。そんな時だからこそドコモも原点に立ち返り、そこから新しい未来に向けた一歩を踏み出そうという思いで桑田さんとのキャンペーンをスタートいたします。」と、コメントしている。

投稿者: 東京経済株式会社 日時: 09:00 | パーマリンク

新たなCRM施策の時代へ！Facebookを活用した「ソーシャルCRMサービス」
Facebookは、日本でも急成長し、社会的な注目を集めているソーシャルメディアで、登録会員の実名性や個人プロフィールなどを開示することが大きな特長となっている。

また、登録会員同士の情報の「共有」「拡散」、「共感」を促進するコミュニケーション機能は、個人の購買行動に大きな影響を与えるため、企業のマーケティング活動において、Facebookなどのソーシャルメディアの活用方法が新たな課題となっている。

そうしたFacebookの現状に対して、新たなマーケティングサービスが誕生した。

電通イーマーケティングワンは、インターロジックス、アーキタイプと共同で、ソーシャルメディアの普及に伴う新たな顧客管理（CRM）策として、Facebook上の人間関係を活用し、多くの企業が関心を寄せている見込み客や既存客を可視化・明確化する手法を開発し、「ソーシャルCRMサービス」として提供を開始する。

「ソーシャルCRMサービス」とは、いったいどういうサービスなのか。

IT企業で働いているマーケティング担当者には、興味深いサービスと言えるので、ここで詳しく解説しよう。

■「新たなCRMの実践」が重要課題に浮上
これまでは、自社サイトでのアクセス数やリピート率をもとに優良顧客かどうかを判断し、優良顧客に対して、重点的にコミュニケーション施策を展開することがCRMの主な流れだった。

それがソーシャルメディアの普及により、今後は上記に加え、ソーシャルメディアにおける影響力を考慮した、新たなCRM施策の実践が重要課題になってきている。

電通イーマーケティングワンによると、これはマーケティングコミュニケーション分野で、「トリプルメディア戦略」に関心が集まっていることも背景にあるそうだ。

■「トリプルメディア戦略」って、なに？
トリプルメディア戦略とは、1. Paid media（買うメディア・広告など）、
2. Owned media（所有するメディア・HPなど自社メディア）、3. Earned media（信頼や評判を得るメディア）の3つのメディアの特性を有効に連動させながら施策の効果を高めるマーケティングコミュニケーションの戦略だ。

ソーシャルメディアはこのうち第3のEarned mediaに属し、この領域がPaid media、Owned mediaと並ぶメディアとして普及・進化してきている。

現状の日本企業におけるトリプルメディア戦略の課題の一つとして、ソーシャルメディアと自社メディアを「如何に有機的に連携させ、最終的に自社メディアの価値を向上させるか」という課題があげられる。

たとえば、ある飲料メーカーのソーシャルメディアを活用したキャンペーンでは、自らの友達に情報を共有/拡散できるソーシャルメディアとしての強みを活かしつつ、プレゼントの応募では自社サイトの会員に登録することによって当選確率があがるような仕組みをとり、自社サイトの会員化を促進している。

■トリプルメディア戦略の鍵となる「ソーシャルCRMサービス」
前述のようなCRMの課題に加え、トリプルメディア戦略は企業のマーケティング活動、そしてCRMにおいて、今後ますます重要な戦略になるとものだろう。

そしてトリプルメディア戦略の鍵となるのは、従来型の自社サイトやマスメディア・webメディアに加え、ソーシャルメディアを有機的に活用することだと推察される。

なぜなら、ソーシャルメディアの活用により、「ファン層の醸成・拡大」「顧客として取り込み」「ロイヤリティ強化」等、様々な効果が期待できるからだ。

「ソーシャルCRMサービス」では、すでに企業内に蓄積されている顧客データに加え、ソーシャルグラフデータを有機的に活用することにより、効率的かつ拡張的なCRM施策を提供してくれるわけだ。

「ソーシャルCRMサービス」は、Facebookの特色のひとつであるソーシャルグラフデータを活用し、企業が持つ顧客データとの照合により、より精度の高い見込み客や既存客を顕在化させるとともに、それらのデータを分析・構造化し、特徴に応じて効果的なCRM施策を実現できるサービスなのだ。

日々ソーシャルメディアの活用に頭を悩ませているマーケティング担当者にとって、見逃せないサービスと言えるだろう。

投稿者: 東京経済株式会社 日時: 09:00 | パーマリンク

セキュリティの重要性が叫ばれているなか、「クレカ情報も持ち出された？ソニー、新たに個人情報流出か」をニュースとしてお伝えした。

「PlayStation Network Qriocity」への不正アクセスによる個人情報流出の可能性と、長期間のサービス停止は、ユーザーにとって衝撃的なものだった。これに対して、ソニー株式会社 代表執行役 副社長 平井一夫氏は、同社のサイトを通じて、ユーザーにお詫びのコメントを掲載した。

平井副社長は、
「不正アクセスによる個人情報流出の可能性について、また長期間のサービス停止について、日本およびアジアの国・地域のお客様に、多大なるご心配とご不便をおかけしていますことを心よりお詫び申し上げます。

今回の件を受け、データセンターを設置していた米国にて捜査当局による犯罪捜査を進めていただく一方、皆様に安心してサービスをご利用いただけるよう24時間体制でより強固なシステムを構築してまいりました。皆様に最高のエンタテインメントを安心してお楽しみいただくためにも、今後も万全の体制を整え、セキュリティ向上に関する取り組みを全力で推進してまいります。」と、コメントしている。

投稿者: 東京経済株式会社 日時: 09:00 | パーマリンク

東日本大震災では、全国的に自粛が盛り上がった。しかし、自粛による経済活動の停滞が、被災地の復興につながらないと感じ始めたようで、業種によっては震災前の消費まで戻ってきている分野も出てきた。

クロス・マーケティングの調査によると、飲食関連が震災前まで回復してきた傾向があるとのことだ。

飲食目的の外食頻度では、消費動向DI（diffusion index）が2月の−30.8から4月は−34.7と大幅に落ち込んだものの、5月は−25.8へと回復した。

その中でも食事目的の外食頻度は、2月の−22.5から4月の−21.9と落ち込みが少なかったうえ、5月は−17.4と大きな伸びを見せた。

1年前からの比較でも大きな伸びを見せているため、震災で伸びが停滞したか減少したところが、5月になり再び伸び始めたというところだろう。

それでは、IT関連はどうだろうか。インターネットネットショッピングを見てみよう。

ネットショップは、2月の＋20.3から4月には＋10.3へと大幅に落ち込んだ。5月は＋10.5のため4月と比べてほぼ横ばい傾向と言っていいだろう。

ほかのショッピングに関する消費動向DIを見ると、業界全体で以前から不振が続くデパート・百貨店でも2月の−20.3から4月には−26.5へと落ち込んだものの、5月は−20.3と回復している。

ショッピングモールも2月の−12.0から4月に−18.4に落ち込んだものの、5月は−13.0と震災前まで回復した。アウトレットモールでも同様の傾向が見られた。
ネットショップの回復が遅れていることが分かる。

被災地とそこから遠いエリアでは違いがあるのだろうか。エリア別のインターネットショッピングの動向も見てみよう。

北海道・震災エリアでは、2月は28.6、4月は−0.9、5月は1.0と震災の影響により落ち込んだままだ。関東エリアでも、2月は＋14，5、4月は＋10.5、5月は＋11.5と北海道・震災エリアと同様の傾向が見られた。しかし、近畿エリアでは、2月は＋21.6、4月は＋13.0、5月は＋9.1と下落傾向に歯止めがかからない。

このように被災地よりも近畿エリアのほうが、回復が遅れているという状況が見られたのだ。今後の動向が気になるところだ。

投稿者: 東京経済株式会社 日時: 09:00 | パーマリンク

● 新規参入が続き競争激化

　リフォーム業界に注目が集まっている理由のひとつに、２００７年から始まっている団塊世代の退職ラッシュに合わせた顧客の囲い込みがある。団塊世代のリフォームの特徴は、修繕やメンテナンスだけではなく、「自分好みの空間をつくる」といった快適性を求めた、こだわりのある大規模なものが多い。 　ストック型社会への潮流、団塊世代の存在、さらには、バブル期に建てられた１８０万戸という新築物件が築20年を迎え、リフォームの適齢期と重なっていることから、リフォーム業界には大きな追い風が吹いている。 　そうした状況のなか、景気後退による新築の買い控えにより、大手住宅メーカーはリフォーム業界にいち早く参入。その後もデベロッパー、設備工事業、専門工事業はもちろん、建築資材産業、ホームセンター、エネルギー関係、大手家電量販店、インテリア関連会社など、およそ住宅に関連するすべての産業からの業界参入が続いている。今後は、あらゆる分野からの参入が本格化することで、リフォーム業界の勢力図が大幅に変わることが予想される。

● 新たな需要が続々と創出

　リフォーム業界への大きな潮流が生まれているのは、修繕やメンテナンスだけではなく、新たな需要が創出されていることが大きな要因となっている。そのひとつが、賃貸リノベーションだ。対象とする物件に従来なかった付加価値を加え、賃貸商品としての市場競争力を引き上げるのが最大の目的だ。ただ、福岡地区に関しては、リノベーションへの関心の高まり、手掛ける業者が増えてきているものの、リノベーション物件の需要がある地域が限定的で、市場性の拡大は未知数。今後、他地域での掘り起こしが期待されている。 　需要の増大が予想されるのが、オール電化や太陽光発電システム、セキュリティー関連設備だ。特に太陽光発電システムに関しては、注目度が高まっており、新技術開発、コストダウンが急激に進む可能性がある。また、日本版ＦＩＴ（電力の固定価格買い取り制度）の導入や電気自動車の普及に伴う、太陽光発電システムのデメリットを補う蓄電池、燃料電池の技術開発、コストダウンにより、太陽光発電システムは急速に普及することが予想されている。

● 中古住宅流通促進でストック活用が本格化

　中古戸建て住宅や中古マンションをリノベーションして、既存のそれらよりも空間や仕様を改善し販売したり、賃貸したりする企業が数多くなってきた。また、日本の住宅市場は世界と比較すれば、いまだに極端に新築に依存した市場ではあるが、築年数が経過しても、既存住宅を長く活用しようとするユーザーが世代を問わず増加していることや、中古住宅を購入してからリフォームやリノベーションをするという選択肢が一般的に認知されてきている。単なる大規模リフォームではなく、躯体を強化するとともに見た目も一新されるリノベーションが中古住宅流通促進に有効な手段として、今後一層の注目を集めそうだ。 　政府は２０１０年閣議決定された新成長戦略のなかで、優先的に取り組む21の政策を「国家戦略プロジェクト」と位置付け、「中古住宅・リフォーム市場の倍増」がそのひとつに掲げられた。２０２０年までに中古住宅市場を８兆円、リフォーム市場を12兆円にする目標が提示され、具体的施策として建物検査や保証、住宅履歴情報の普及など中古・リフォーム市場整備のトータルプランの策定、実施を挙げている。住宅ストックの活用のための耐震・断熱改修を含めた補助制度も創設され、リフォーム業界にとって追い風の施策が打たれている。これらの市場活性化策が浸透すればリフォーム業界の発展はより確実になるものと期待できる。

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