百貨店業界は再編の嵐
　百貨店業界は消費低迷、少子高齢化によるマーケットの縮小などに対応して経営の効率化を図るため、07年に大丸と松坂屋の「Ｊ.フロントリテイリング」や、阪急と阪神の「エイチ・ツー・オーリテイリング」、08年には三越と伊勢丹の「三越伊勢丹ホールディングス」といった大型百貨店間の経営統合が相次いだ。また、同年には米国金融危機により景気後退色も強まり個人消費が失速、経営環境の急激な悪化に対応するため百貨店3位の高島屋と阪急阪神百貨店が11年をめどに経営統合することが発表された。

　高島屋は、宝飾や美術など高額品販売や富裕層に強く、阪急阪神百貨店はファッションに強い百貨店である。両グループの経営統合により、各百貨店グループと比較しても収益力が高く、財務体質にも比較的余裕があるグループの誕生となる。更には、高島屋は、商業施設の開発で評価が高い子会社を傘下に持ち、電鉄会社の阪急阪神ホールディングスの沿線不動産などを商業開発すれば収益拡大の可能性が高まってくる。

　両グループは百貨店業界でも勝ち組同士といわれ、経営統合の相乗効果は他の百貨店の場合と比べてもはるかにメリットがあると思われる。