２０１１年春の九州新幹線鹿児島ルートの全線開通に合わせて、新博多駅がオープンする。オープンとともに新駅ビルに開業する博多阪急百貨店が、岩田屋、三越福岡店、博多大丸と群雄割拠する天神地区を巻き込み、新たな百貨店の勢力地図を塗り替えそうな勢いだ。国内百貨店が強者同士の経営統合を進め、四大グループに集約されていく中、阪急百貨店も阪神百貨店と統合する。博多阪急百貨店の行く手には何が待ち構えているのか

大手銀行の再編を連想させる百貨店の経営統合

天神・博多駅地区の流通戦争を語る前に、その前提として、ここ数年続いている国内百貨店の再編の動きを押さえなければいけない。２００８年春に三越（業界4位）と伊勢丹（業界5位）と経営統合して生まれる三越伊勢丹ホールディングスは売上高1兆５８５９億円となり、いきなり業界首位に躍り出る。2位には、２００７年9月に大丸と松坂屋ホールディングスが経営統合し誕生したJ・フロントリテイリング（売上高１兆１７３７億円）。そして、単独路線を貫き長年トップに君臨してきた高島屋は売上高１兆４９４億円で３位に後退。４位には、ひと足早く２００３年に再編を果たしたそごうと西武百貨店のミレニアムリテイリング（９６６５億円）。現在、この四百貨店がいわゆる四大グループを形成している。
　
さて、今回、クローズアップされている阪急百貨店も、村上ファンドの株の大量保有が引き金となり阪神百貨店と２００７年10月に経営統合を果たし、エイチ・ツー・オーリテイリングとして新たな歴史を刻む。
　
こうした再編が進むにはいくつかの理由がある。少子高齢化の進行で市場が縮小したこと。スーパーやコンビニエンスストア、家電などの大型専門店が台頭してきたこと。そして、インターネット通販が一般化したことなどが挙げられる。この中でも特に、インターネット通販で、こだわりの商品を取り寄せることに、生きがいを見い出している消費者は少なくない。つまり、百貨店にとっては、市場が縮小していく中で、競合相手が増える一方で、逆風が吹きまくっている状況といえる。
　
この現象は数字にもはっきり表れており、全国の百貨店の売上高は、バブル絶頂期の１９９０年には10兆円近くあったものが、右肩下がりで減っていき、現在では７兆円台にまで落ち込んでいる。百貨店業界で進む経営統合には、商品の仕入れや開発を共同化したり、間接部門を圧縮してコストを削減できるメリットがあるのだ。